映画などのエンターテインメントでも、アーリーアダプターやオピニオンリーダーへの試写会の実施により、これまでのリアルの世界に加えネット上でも大きな話題を喚起することになり、大量動員につながっていきます。 また、一般的な常識でも、プラス評価のくちコミはマイナス評価の十分の一の速度でしか伝わりません。
くちコミ情報の受け手が送り手になるためには、その情報の信綴性を確認、検証する過程が必要となります。 確認の結果がプラス評価であれば、次の受け手に伝わりますが、マイナス評価であればそこからくちコミが伝わりません。
逆に、マイナス評価の情報が伝わってきた場合、その情報は確認されることなく、次の受け手に伝達されていきます。 プラス評価のくちコミを波及させるには、長く根気のいるプロモーションが必要なのです。
また、くちコミプロモーションを行えば、すぐに販売に直結するわけではないので、商品とくちコミの特性をよく考える必要があるでしょう。 たとえば、プロモーション自由度の高いフリーペーパーや優良店を紹介するリンクカード、街中や飲食店に設置された無料ポストカード、オリジナルＣＤＩＲＯＭ、その他屋外広告や各種サンプリングルートの活用など、使い方次第で有効なくちコミプロモーションッールになりえます。
また、メディアの無いところに新しいメディアを作り、その意外性や何気なさの中でメッセージを伝えていくやり方もこれからは有効な方法でしょう。 くちコミの絶対量を多くするためには、ターゲットが接する空間的.時間的接点にフォーカスした集中的な露出が効果的です。
若者であればターゲットが集まる高感度地区やショップ、ＯＬであればオフィスを中心に百貨店や飲食店、主婦であれば自宅やスーパーなどの買い物拠点などが空間的な接点となるでしょう。 また、年間50二週の生活リズムにも着目し、学園祭やお祭りなどの各種催事の中でタイミングよくメッセージを伝える必要もくちコミマーケティングを実践する場合、他のマーケティング同様、商品特性やターゲットをよく分析し、先に述べた有効な伝達経路や伝達内容のパターンを見極める必要があります。
またくちコミは、顧客との関係性を深め市場を深耕する場合には有効なマーケティング手法で、顧客が見込み客を開拓する特性も持ち合わせています。 これらのくちコミの特徴をよく理解した上で、他のります。

こうした各種接点でのイベントや集中的な露出が、くちコミの拡大のトリガーになります。 ネット上のコミュニティにおいても、ターゲットが立ち寄るサイトへの誘導とそこでのイベントが重要です。
さらに、企業の社会貢献活動やＰＲ活動などのコミュニケーション活動も、くちコミを生み出す接点と考えられます。 それと同時に、くちコミの信頼.信用を一層高める手段でもあり、今後ますます重要になってくるでしょう。
くちコミマーケティングにおいては、商品力のない商品は機能することができません。 商品力のない商品は、くちコミとして伝えるべき価値や魅力のない商品であり、マイナス評価（悪評）として伝わるか、魅力がないために第三者には伝えることはありえないからものです。
マーケティング活動との連携を図ることが欠かせません。 くちコミそれ自体では、万能ではなく、広告やパブリシティなどのマスメディアでの露出を中心に、他のプロモーション活動も含めて役割を明確化し、統合コミュニケーションを図っていく必要があります。
くちコミはマスコミの対抗概念ではなく、相乗効果を生み出してマーケティング強化に拍車をかけていくくちコミプロモーションを実施する場合には、事前にターゲットとなる消費者から対象商品に関する意見や興味度をヒアリングし、くちコミ商品としての適合性を判断することがあります。 そこでマイナス評価となれば、発売を中止するか改良を加えて差別化された商品にする必要が出てきます。
くちコミ型の商品やサービスは、くちコミの手法を問うよりも前に、「差別化」「高品質」「高機能」「本物」「革新的」「感動」「限定.希少」「環境に良い」などの言葉で語られるものでなくてはなりません。 広告の目的には、認知.関心.理解の醸成があります。
広告を見聞きした人が、その広告で紹介されている商品やサービスをまず知って、関心を抱けばその内容を理解する。 購入を決定し、購買へつながるというものです。
いわゆる「ＡＩＤＭＡの法則」です。 インターネットの普及や媒体の多様化.過剰化などにより、総体的にみてかつてほど広告による「認知から関心.興味」への流れがスムーズにいかなくなってきました。

広告によって消費者などのターゲットに認知は果たされるものの、購買行動へと直結することが少なくなってきたのです。 商品やサービスの急速な供給増も要因として考えなければならないでしょう。
つまり、すでに持っているものを敢えて購入しないことです。 こうした状況の中で、広告だけで購買まで結びつけるのは大変困難になってきています。
このような課題は、マス媒体がワントゥワンをカバーすることが困難になっていくに伴い今後ますます議論されるものと思われますが、この解決策として注目されているのが、「くちコミ」です。 家族や友人からの推奨には親近感があります。
また、専門家や体験者、利用者の生の声による推奨には信頼感が得られるものです。 身近な人や信頼のおける人からの情報であれば、安心して受け入れることができ、スパイラル式に購入者や利用者を増大させる効果も期待できます。
このようにくちコミは、うまく回りだすと商品やサービスの認知にとどまらず、購入の直接的な決定要因ともなります。 広告などによって企業から発信される情報量が増大するに従い、消費者同士の情報交換の持つ意味が大きくなってきています。
マスマーケティング戦略の基本要素として機能してワントゥワンマーケティングの時代を迎えて、各要素がそれぞれ質的な変化を見せはじめています。 まず、商品面では、ＩＴ（情報技術）の発達により、規格品の大量生産販売から、顧客ごとにカスタマイズされた生産方式が可能となりました。
代表的なのがデ価格面では、デフレなどの影響もあって、企業間競争の激化を生み、企業側の論理ではなく顧客が納得する価格で提供することが求められてきています。 通信料金に見られるように、それまで業界間で横並びだった価格が、企業ごとに違いが出てきています。
流通面では、かつては大衆に向けたフルラインナップの百貨店が顧客を絞り込んで専門店化しているように、ここでもワントゥワンマーケティングを考えずには経営は成り立たなくなってきています。 プロモーション面はもはや厳密に設定したターゲットユーザーに訴求しなければ効果が表れなくなってきていることはご存知のとおりです。

マスメディアから発せられた情報に対して消費者は潜在的な意識の中には記憶として残りますが、関心のある領域まで高めるためには「自分にとっての関係性」「自分にとっての利便性」というパーソナル情報の付加が必要になってきているのです。 こうしたマーケティング環境の変化にあって、「自分にとっての関係性や利便性」を伝えてくれる情報ルートが「くちコミ」です。

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